2021-04-07 第204回国会 衆議院 厚生労働委員会 第9号
つまり、基礎医学だと、ＰｈＤ、教授だけＭＤで、あとは全部ＰｈＤというところもありますので、臨床ではほとんどＰｈＤは皆無なんです。
つまり、基礎医学だと、ＰｈＤ、教授だけＭＤで、あとは全部ＰｈＤというところもありますので、臨床ではほとんどＰｈＤは皆無なんです。
基礎医学の分野は日本は得意と言われていてももう八位なんです。 こういうような研究の実態を考えてくると、私は日本の将来かなり厳しいんじゃないかと思いますが、この点についていかがでしょう。
一方で、ノーベル賞のお話も先般させていただいたかもしれませんが、基礎科学とか基礎医学とかそういった分野では、本当にマスターのみならずドクターの人をたくさんつくっていかないと、我が国の知財というか、本当に人的資源という意味では、この高等教育というのを極めて重視していただいていると思うんですけれども、更にしていき、また、そこの部分で教えられる人が本当にいるかどうかという部分も我々は自問自答しつつ、特に今後
例えば、卒後、僻地医療等に従事することとなっている自治医科大学卒業生についても、義務年限終了後、基礎医学、社会医学、国際保健の領域において多数活躍しているのが現状というふうに伺っております。
また、あわせて、これは質問ではありませんが、医学部生、医学士を持っている医学部の卒業生が、かつては医学博士を取るということもあって大学院へ進学する数も多かったのが、今は医学系の大学院に進学するのはむしろ他学部の出身者が多い、例えばバイオですとかというような話も聞いていまして、日本における基礎医学研究の発展という観点からも、医学部生の大学院離れということにつきましてはちょっと私も問題意識を持っていますので
例えば医学部であれば、私は、形成外科を経て、整形外科を今臨床でやっておるんですけれども、全ての科目、産婦人科も小児科も内科も外科も脳外科も麻酔科も耳鼻科も皮膚科も、全ての教科を勉強して、試験を受けて、国家試験も受けて、その中から、卒業してから自分の専門を選んだり、研究テーマを選んだりしているという過程があるんですけれども、獣医学部ではどのような範囲の科目があるのか、または、いわゆる基礎医学というのは
二年間、一般教養で全く医学と関係ないことをやって、三回生にいきなり解剖実習が始まりまして、臨床が四回生ぐらいから基礎医学とハイブリッドで始まって、五回生でぴたっと終わりまして、六回生からポリクリといいます実習が始まるわけです。 私、神戸大学医学部を卒業したときに、自分が行きたい科がなかったので、大阪市立大学に移りました。大阪市立大学に入局したわけですけれども、そこから二年間、研修を受けました。
また一方で、外部資金の獲得が難しいものの、医学部学生への教育や臨床への橋渡し研究において重要な役割を果たしている基礎医学研究、この双方の充実を図ることが重要だというふうに認識しております。各大学の医学部の教育研究は、このような認識のもとに行われていると理解しております。 一方で、基礎医学研究におきましては、若手の研究者のキャリアパスに不安を持つ方々も多くいらっしゃいます。
今後の実施に際しましては、基礎医学研究を推進する観点から、例えば、臨床情報を活用して基礎研究を強化するといった、いわば循環型の医学研究にも注力してまいりたいと考えております。
そして、基礎医学も今本当に枯渇しながら窮地に陥っております。どうぞ、その救いの一歩を先生の手で支えていただきたいんですけれども、どのようなビジョンでこれから医師を養成なさるつもりなのか、厚生労働省として御意見いただけますでしょうか。
その上で、それぞれ看護師の教育の中でいろいろな基礎医学的なことは学びますけれども、それは看護に必要な部分でありますので、もう少し臨床的に必要な臨床推論であるとか臨床病態生理、あるいは臨床薬理学の知識のまず座学も必要になってまいります。そういう座学をどれぐらいするかという一定の医学的な知識の付与。
また、その研修の内容につきましても、今までの議論の中でもいろいろなことが言われておりまして、基本的な、基礎医学的な知識も含めて学んでもらおうというようなことが言われておりまして、それにつきましてもこの審議会の中で決めていきたいと考えております。
十一ページ目でございますが、末松先生も言っておられましたが、我が国は、基礎医学においては世界のトップファイブに入る高い地位を有しておりますが、臨床医学、これは発表をした論文数に基づいている結果でございますが、臨床医学では世界二十五位と、どんどんその地位が低下している。まさに、基礎は優秀だが、それを臨床応用する点でうまくいっていないというのが現状であります。 次のスライドをお願いします。
基礎医学研究を行っている立場からということで、意見を述べさせていただきたいと思います。 お手元に配付させていただいております資料に基づいて進めたいと思いますが、二枚めくっていただきまして、パワーポイントを印刷したものの方からごらんいただければと思います。
○清水（鴻）委員 確かに今まで、私が大学におりましたときも、基礎研究、基礎医学なら基礎医学の先生は本当に、臨床応用ということは全く考えずにそこを真っすぐ行く、臨床の方は臨床で行くということで、もちろん基礎というのは基本的にそういうもので、それがある点で臨床にうまく結びつくときもあるし、そうでないこともあるということなんだと思うんです。
医療分野での経済の成長を目指していこうということを考えるのであれば、新薬や医療機器開発、再生医療を初めとする基礎医学の研究など、臨床以外でも医師はやはり不足しているというふうに言えるんじゃないか。 また、医療分野で我が国が国際貢献をするということは、これは援助を受ける側にとっても最も感謝される援助であると思いますし、しかも、これは顔の見える援助になります。
これ、日本学術会議基礎医学委員会が二〇一一年に調べた結果ですよ。これで研究者の育成なんて言うのはとんでもない。 ちょっと時間がないので次に行きます。研究開発法案の二十八条、科学技術の振興に必要な資源の柔軟かつ弾力的な配分についてお聞きします。 法案では、必要な資源配分の対象として、我が国及び国民の安全に係る研究開発ということを加えていますが、これは一体何を指すのか、お答えください。
もちろん、我が国におきましては、基礎医学の研究成果を臨床に結びつける橋渡し研究、いわゆるトランスレーショナルリサーチでございますが、これの仕組みが脆弱でございますから、これを統合効率化する、これは非常に大事な方向で、大変結構かと存じます。 しかし、生命医療科学の予算三千五百億円を一元化して、基礎研究までこの目的のために囲い込んでしまうのは大問題だと思っております。
○白石参考人 例えばスタンフォード大学、これは別に私の研究じゃございませんが、ある非常にすばらしい研究者のスタンフォード大学についての研究を見ますと、スタンフォード大学の例えばライフサイエンスの基礎医学研究の現場にベンチャーキャピタリストが既に来ている、それもたまに来るんじゃなくてほとんど常にいる、あるいは知財の専門家が常にいる、そういうのがもうごく当たり前のことになっていて、それで、そういう人たちが
この観点で、神戸大学では、免疫療法を、ｉＰＳを使って変異させてプラスアルファでやっていくんですけれども、ここでポイントとなるのは、これは基礎医学、研究ではなくて内科学の中に入っているんです。これは内科なんです。内科の中にｉＰＳ研究所をつくっています。もう一つ、京都大学に一極集中するのではなくて、いろいろなところに分散していこうという趣旨のもとに今動いています。
内閣は、二〇一一年、去年ですね、「基礎医学研究者を含む医師不足や養成数の地域偏在といった現状認識を踏まえ、医学部やメディカルスクールの新設も含め検討し、中長期的な医師養成の計画を策定する。」こういう閣議決定をしておみえになるんですね。これはぜひ進めていただきたいと思うわけです。
それで、二〇〇八年になりまして、医学部の定員の増員への政策転換が行われまして、二〇一一年に、基礎医学研究者を含む医師不足や養成数の地域偏在といった状況を踏まえ、医学部やメディカルスクールの新設も含め検討し、中長期的な医師養成の計画を策定する、こういう閣議決定がされております。